東京一人暮らしの生活費｜手取りから作る月予算の考え方

確認 01

手取りから先取り支出を引いて予算を作る

額面給与ではなく、税・社会保険料などが差し引かれた実際の手取りを起点にします。そこから貯蓄や返済など毎月確保したい額を先に分け、残りを家賃と生活費へ配分します。賞与や残業代を通常月の固定費の前提にすると、減った月に調整しづらくなります。

家賃の比率だけで可否を決めず、勤務先の住宅手当、交通費、更新料、奨学金返済など本人固有の条件を入れます。入居直後の数か月は初期費用のカード請求も重なるため、通常月と分けた資金繰りが必要です。

確認 02

固定費・変動費・不定期費に分ける

固定費には家賃、共益費、通信、保険、定額サービスなどを置きます。変動費は食費、日用品、光熱、交際、交通などです。更新料、保証更新、医療、帰省、家電故障は不定期費として年額を見込み、12で割って毎月積み立てます。

電気やガスは完全な固定費ではありません。季節、在宅時間、建物性能で変わるため、過去の請求がない最初の年は低い月だけを基準にせず幅を持たせます。契約プランの比較と、使い方の見直しを分けて考えます。

• 固定費：契約している限り継続する支出
• 変動費：利用量や行動で月ごとに動く支出
• 不定期費：年1回や数年ごとでも発生が見込まれる支出
• 予備費：金額や時期を予測しにくい支出

確認 03

家計調査の平均は「自分の正解」ではない

総務省の2025年家計調査では、単身世帯の消費支出は月平均17万3,042円でした。ただし、この集計の単身世帯の平均年齢は58.6歳です。東京へ初配属となる20〜30代だけの平均ではなく、家賃や働き方も異なるため、そのまま必要額として使うことはできません。

統計は費目の抜けを見つけたり、自分の支出が大きく違う理由を考えたりする参照値として使います。地域、年齢、住居、調査年、平均か中央値かを確認し、「平均より低いから安全」「高いから浪費」と即断しないことが大切です。

確認 04

出社日数で増減する費用を試算する

出社が増えると昼食、飲み物、衣類、勤務先周辺での支出が増える一方、在宅時の電気・空調は減る可能性があります。交通費が会社負担でも、定期券の範囲外や休日の移動は自己負担です。週の出社日数ごとに一日あたりの追加額を掛けると見通しが立ちます。

通勤時間も生活設計に影響します。「すむるーと」の比較結果で年間通勤時間を確認し、家賃差だけでなく、外食や家事代行など時間不足から生じる可能性がある支出も本人の優先順位として検討します。生活費の価値判断は人によって異なるため、自分の実績と優先順位で調整します。

確認 05

3か月ごとに実績から更新する

最初の予算は仮説です。入居後は請求日ではなく利用月を意識して記録し、3か月ほどの実績から調整します。年払いを月割りしておけば、更新月だけ赤字になるのを防ぎやすくなります。使っていない定額契約は、違約金やデータ消失の条件を確認して整理します。

家賃や返済など短期に変えにくい固定費が重い場合は、食費だけを過度に削るのではなく契約更新の時期を含む中期計画で見直します。生活費に唯一の正解はないため、毎月の黒字額、予備資金、無理なく続くかの三つで判断してください。